シンクタンク(総合研究所/総研)と聞くと、エコノミストがする「経済調査」の印象を持たれる方も多いかと思いますが、各シンクタンク(総研)とも経済調査のみを行っているわけではありません。
主要大手シンクタンク(総研)はコンサルティング部門を抱えており、中には、組織人事に特化したコンサルティングを行っている部門もあります。

今回の特集では、シンクタンク(総研)の組織人事コンサルティング部門にて現在積極採用している求人にフォーカスをあて、是非この機会に理解を深めて下さい！

目次

1. シンクタンク(総研)の業務内容
2. シンクタンク(総研)の特徴
3. シンクタンク(総研)：組織人事コンサル部門の採用に関する傾向

主要大手シンクタンク(総研)は

• リサーチ・調査
• マネジメント(経営)コンサルティング
• 組織人事コンサルティング
• ITコンサルティング

という4つのサービス領域をカバーしているファームが多く、組織人事コンサルティング部門は、人事特化系・総合系コンサルティングファームとバッティングするなど、組織人事コンサルティングサービスを提供しており、最近ではグローバル案件も手掛けております。
※組織人事コンサルティングサービスを提供していないシンクタンク(総研)もあります。

組織人事コンサルティングサービスも提供している代表的なシンクタンクとしては、

• 野村総合研究所(NRI)
  

  国内シンクタンクの草分け。リサーチ・経営/組織人事/ITコンサルからSIまで幅広く対応。

• 三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC)

  三菱UFJグループ内外の顧客に対して、各種リサーチ・コンサルティング事業を手掛ける。組織人事コンサルティング専門組織をもつ。

• 日本総合研究所(JRI)
  

  三井住友銀行グループのシンクタンク。人事・組織コンサルティング部門を持ち、「頼れるインテリジェント集団」として、調査・設計から導入・運用、定着化まで徹底して支援している。

• みずほ総合研究所

  みずほフィナンシャルグループのシンクタンク。主には大企業向けに、M&A後の組織統合や人事制度設計・導入コンサルティング等を手掛ける専門部隊をもつ。

• NTTデータ経営研究所

  戦略コンサル、業務改革、IT戦略、新規事業戦略、組織人事コンサルなどのマネジメントコンサルを主体とするＮＴＴデータグループのシンクタンク。

• りそな総合研究所
  

  経営相談所からスタートしたりそなホールディングス100％出資のりそな銀行系列の総合研究所。主に中小企業診断、組織人事、事業再生、事業承継、M&Aなどのコンサルティングサービスを提供している。

• みずほ情報総研

  みずほフィナンシャルグループのシンクタンク。コンサルティング、システムインテグレーター(SIer）、アウトソーシングを手掛け、その中で、雇用・労働分野におけるシンクタンク機能を持つ。

などがあります。

• しっかりとした顧客基盤・チャネルから、案件が安定的に入る
• 銀行・親会社のチャネルを使って、比較的若い方でもセールス活動が可能
  バックにいる大手グループ企業（銀行や証券等）チャネルを使って営業を仕掛けたり、そこから案件があがってきたりするなど、営業活動を組織的な仕組みとしてバックアップしてもらえます。
• レポートを通じての社会へ発信・提言することが可能
  短期的な個別クライアントへの組織人事コンサルティングサービスのみならず、リサーチ部門とも協働しながら、長期的な視点に立った新規サービス開発やレポートなどを通じた社会への発信・提言をすることも可能です。
• 外資系コンサルティングファームと比較し、より腰を据えて組織人事コンサルティングに取り組める環境

といった点が挙げられます。

シンクタンク(総研)の採用の傾向としては、外資系コンサルティングファームとは異なり、ポテンシャルのみならず、これまでの職務経験も重要視しており、双方に同程度のウエイトが置かれる傾向があります

書類選考では、学歴等もさることながら、人事業務に関連する経験やコンサルティング経験もチェックされており、外資系コンサルティングファームと比べると、書類選考の段階で候補者を絞る傾向があります。

面接においても、上記の傾向は続き、ケースインタビュー中心ではなく、これまでの職務経験に関する質疑応答が中心となることが多いです。

また、人物面でも、外資系コンサルティングファームと比較すると、協調性や自社とのカルチャーフィットが重視される傾向があるため、留意する必要があります。

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