メンタルヘルスに関する対策は、予防の段階に応じて、1次予防、２次予防、３次予防に大別されます。

1次予防では、メンタルヘルスに対する啓蒙からはじめます。これはe-ラーニング等を活用した教育研修、新入社員・信任翰林職などを対象としたストレス要因が大きくなるタイミングでの集中研修などがあります。また、それらの社員に対するメンター制度（経験豊富な先輩社員が対象社員に対してアドバイスやサポートを行うしくみ）なども考えられます。こうした、活動以外では、職場の人間関係や仕事の質・量などストレス要因とされる事柄を軽減するために、職場コミュニケーションの促進策（支援金や社内行事の開催など）を整備したり、ノー残業デーの制定や有給休暇の取得促進などを検討します。

2次予防では、いかに早期に発見し、対応するかがポイントになります。それには定期的なストレスチェックを行うものが良いです。厚生労働省が疲労蓄積度の自己診断と家族による診断のチェックリストを公開していますが、こうしたものを活用することも考えられます。また不調が疑われる社員が見つかれば、医師へ受診させるなどが必要となります。本人やその上司などが、周囲の目などを気にして、なかなか受診に応じないこともありますが、安全配慮義務であることを念頭に慎重に対応したいです。

3次予防では、職場復帰のタイミングが課題となります。社員の主治医から、復帰可能という診断が出ても、本人の意見や、産業医のアドバイス等を踏まえて、最後は人事部門（会社）が判断します。企業によっては、リハビリ出勤制度を設けている場合もあり、リハビリ出勤制度を設けている場合もあります。リハビリ出勤に関しては、その取扱いが無給なのか有給なのかも含めて、取扱いの性質を就業規則において整備しておきます。また、厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」も参考にしたいです。