山田コンサルティンググループ


独立系国内最大規模を誇る財務アドバイザリーファーム。1981年に公認会計士・税理士事務所として出発した後、会計監査を担う優成監査法人、税務を担う税理士法人山田&パートナーズ、経営支援を行う山田コンサルティンググループ株式会社へと発展を遂げ、グループ全体で1600名超を擁するプロフェッショナル集団へと成長。山田グループ全体で監査、税務、法務、コンサルティングを手がけ、企業経営を総合的に支援する中で、山田コンサルティンググループ(YCG)は山田グループの中核をなし、その成長をけん引。

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山田コンサルティンググループについて

会社概要:山田コンサルティンググループ

社名 山田コンサルティンググループ株式会社
URL https://www.yamada-cg.co.jp/
代表 代表取締役会長 山田 淳一郎
代表取締役社長 増田 慶作
設立 1989年7月10日
所在地 東京都千代田区丸の内1丁目8番1号 丸の内トラストタワーN館10階

事業概要・領域:山田コンサルティンググループ

経営コンサルティング

  • 成長戦略策定コンサルティング
  • 事業再生/業種特化型経営改善コンサルティング
  • 事業承継コンサルティング
  • M&Aコンサルティング
  • 組織人事コンサルティング
  • 財務リストラ/私的・法的整理対応コンサルティング
  • 財務・事業デューデリジェンス
  • 企業価値、無形資産、新株予約権評価
  • 株式報酬コンサルティング
  • 海外事業コンサルティング

 

不動産コンサルティング

  • 不動産の包括的コンサルティング
  • 売買仲介、コンペティション実施
  • 不動産顧問(不動産投資、開発アドバイザーなど)
  • 賃貸管理・仲介
  • 借地権・底地のコンサルティング
  • 相続税の物納サポート

 

教育研修・FP関連事業

  • 課題解決型教育研修
  • 営業力・人間力向上研修
  • ライフプラン研修
  • FP、DC教育研修
  • 映像コンテンツ制作

 

投資・ファンド事業

 

ファームの魅力(特徴):山田コンサルティンググループ

・既に再生領域で圧倒的な実績があり、メガバンク及び地銀の審査部門から絶大な信頼を得ており、そこから社員を名指しで再生案件を受注できるほどの実力がある。
・YCGのいう再生とは、単に財務数字をいじるだけの類のものではなく、「クライアントを厳しい競争環境の中で勝てる会社にする/負けない企業体・企業体質にする/クライアント経営幹部・社員が変わって自律的な成長を遂げることができるまでを支援する」という徹底したものである点が特徴。
・ワークスタイルは常駐型ではなく、地方案件でも長くて2,3日の出張での対応となる。
・案件の規模は売上10億~50億程度が最も多く、あくまで中小・中堅の案件がメインとなる。クライアントの中には5000億を超える上場企業も含まれるが、上場企業の割合は全体の5%程度に留まる。
・深夜残業はなく、毎週水曜は定時で帰宅させるなど、会社として拘束時間は短くすることで「プロとしての自分を磨く為の勉強をする」ことを奨励している。昨今は特に時間管理を徹底しており、平均残業時間は60時間、最高でも100時間を上回ることはまずない。多忙時でも土日両日の出社は許されず、出社状況は厳しく管理されている。

書籍情報:山田コンサルティンググループ

よくわかる中堅中小企業のM&A活用法

監修:山田コンサルティンググループ株式会社
出版社:日本経済新聞出版社
出版年:2016年6月

後継者に悩む中小企業の事業承継…「M&A」は有力な選択肢のひとつ! 全国180万社の中小企業のうち、約6割が後継者不足に悩むとされています。 かつて主流だった親族内承継は、子供が親の事業を引き継ぐ意思がなかったり、経営能力が不足していたりなどの理由で、困難な時代に突入しました。さらに、地方経済の衰退や少子化による市場の縮小で、中小企業の淘汰はこれからますます進むと考えられます。 このような環境下で、引退後も事業を永続させるために、さらに大切な従業員を守るために、「M&A」はこれから有力な選択肢になります。 本書は、親族以外に事業を承継する際の有効な手段のひとつとされる「M&A」について詳しく解説。経営者が最低限知っておくべき基礎知識とともに、業種別の成功・失敗事例を紹介して実務に役立つ情報を収録します。

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業界別事業再生事典

山田コンサルティンググループ株式会社
出版社:きんざい
出版年:2015年3月

事業再生の第一線で実務に携わる弁護士とコンサルタントが、60業界について分析・解説した本邦初の体系書。 事業の特徴、市場環境、管理体制といった業界の基本的な事項もフォローしつつ、窮境に陥る要因、事業改善計画策定の留意点、 財務リストラを伴う抜本策まで事業再生の局面に陥った際における実務上の論点まで丁寧に紹介。 取引先の支援に携わる金融機関の担当者、事業再生に携わる弁護士・税理士・公認会計士、事業再生コンサルタントなど、実務家必携の1冊。

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よくわかる事業承継&経営者の相続

山田コンサルティンググループ株式会社
出版社:日本経済新聞出版社
出版年:2015年3月

山田コンサルティンググループが監修した事業承継の解説ムック。実務家たちのノウハウと知恵、成功事例などが1冊にまとめられており、法律・税金の専門家ではない一般の経営者にとっても読み易い入門書になっています。

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